会社に副業がバレない方法

サムネ

よーし副業頑張るぞ!

 

…と意気込んだはいいものの、

会社員には避けて通れない問題が残っています。

そう、「会社に副業がバレる問題」です。

いくら国や大企業が副業を推奨していたとしても、

自分が勤めている会社が副業禁止なら意味が無いですよね。

そして残念ながら、そういった会社は珍しくありません。

リクルートの調査によると2019年時点で副業を容認している会社は約30%しかありません。

サムネ

2020年はテレワークが導入されるなど働き方に大きな変革があり、副業解禁する企業も増えつつありますが、

自分の企業が副業解禁するとは限りませんし、それを待っていたらいつまで経っても副業を始めることはできません。

そこでこの記事では『副業がバレる理由とバレない方法』をご紹介します!

あなたの副業がバレる理由

失敗

・密告

・住民税

『密告』は会社の同僚や先輩、後輩などから副業していることをバラされることですが…

よっぽど会社の人に嫌われていない限り密告はされないでしょうし、そもそも副業の話は会社の人に話さない方がいいです。

でもお酒が入るとつい言いたくなるんですよね…。心を強く持ちましょう。

失敗

さて問題は『住民税』

会社員ならご存知だと思いますが、給料から10%くらい天引きされているアレです。

さて、なぜこの住民税が問題なのかと言うと…

単純に副業で稼いだ収入も住民税の対象となるからです。

つまり、あなたが副業で稼いだ金額分の住民税が上乗せされて会社に通知されてバレるという仕組みです。

サムネ

ですが、きちんと対策すれば副業を隠すことはそう難しくありません。

住民税で副業がバレないようにする方法は順を追って説明していきますね!

住民税で副業がバレないようにする方法

サムネ

先ほども言ったように、副業が会社にバレるのは副業先の住民税が会社の支払う住民税と一緒になってしまうから…

それならば住民税の支払いを会社ではなく、自分ですればいいのです。

具体的に言うと…

確定申告時に住民税の支払いの項目で「自分で納付」を選択すればOKです。

サムネ

これにより副業で稼いだ分の住民税は自分で支払うことができるので、本業先の住民税が増えることはありません。

ただし注意点が一つ。

アルバイトのような"雇用されるタイプ"の副業だと基本的に自分で住民税を支払うことができません。

どうしてもという人は、自分の住んでいる自治体に直接交渉しましょう。

結論:副業禁止の会社でも副業は可能!

サムネ

以上が会社に副業がバレないようにする方法です。

会社に所属していると確定申告の必要が無いので最初は戸惑うかもしれませんが、副業で稼いでいくなら避けては通れない道なので早めに慣れましょう!

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また繰り返しますが、アルバイトやパートのような雇用されるタイプの副業では自分で住民税を納付することができません。

そのため会社に所属しながら副業をするなら、個人で稼げるアフィリエイトやフリマ販売系の副業がオススメです。

ちなみに当サイトで紹介している副業は全て自分で税金を支払うことができるのでご安心を!